予備試験
合格答案作成講座＜武山・反町・田中クラス＞

WEB講座の受講開始時期について

講座概要

改正民法完全対応

入門講座で知識をインプットしただけでは論文式試験の問題は解けません。論文式試験の問題を解くためには、沢山の問題を通して論点の抽出方法などの問題解法のスキルを修得する必要があります。本講座では、そうした問題解法のスキルを身につけていきます。経験豊富な講師が問題解法のスキルを余さず説明していきます。また、本講座の問題集には各科目最大約100問もの問題（厳選した旧司法試験・予備試験、法科大学院入試の過去問、LECオリジナル問題）が収録されております。

講座の詳細内容

憲法・行政法・商法

司法試験・予備試験は論文式試験が天王山です。短答式試験はある程度勉強すれば点数が取れますが、論文式試験は、法律学特有の作法を押さえないと書けないからです。また、過去問を解くためには、基礎知識を身に付け、論証を覚え、簡単な事例問題を解き、それから過去問に取り組むというステップを踏まなければなりません。この講座では、過去問に取り組めるまでの論文を書く力や作法を徹底的に身に付けていただきます。具体的には論証の記憶と事例問題の解き方を扱ってきます。

刑法・刑事訴訟法

論文式試験の刑事系科目は、理論科目としての刑法、実務科目としての刑事訴訟法という特性があります。この講座では、まずは刑事系科目において目指すべき答案のイメージを明確にした上で、論文式試験で求められている資質、能力や知識、技能を正確に修得することを目標にします。この目標を達成するために、各回で扱う演習問題について、単に論証や参考答案の解説にとどまらず、付属の判例集等を用いて重要論点についての判例を整理して正確な理解を深めていくとともに、試験対策という視点から、それを答案でどのように論述するかを解説していきます。

民法・民事訴訟法

本講座では、①事例問題における問題点・争点の的確な抽出、②事例解決のために必要な条文・判例知識の確認、③論理的な答案構成・表現の検討を通じて、民事系科目（民法・民事訴訟法）の論文式試験で高得点を確実に獲得できる能力を総合的に習得していきます。司法試験・予備試験の論文式試験は事例問題です。単なる論点・論証の暗記では具体的事例には対応できません。論文答案作成の思考・表現プロセスを講義の中で追体験することを通じて、「試験で点を取れる」論文力を身につけて下さい。なお、本講座は改正後民法で進めます。

講義の進め方

憲法・行政法・商法

本講義では、まず簡単に問題を予習してきていただきます。受講生のやることは問題を見て、答案構成をすることです。つまり、何を書くかを簡単に箇条書きにしてきてもらう、これだけです（もちろん余裕があれば答案を書いて下さい）。その上で、講師が問題を解説し、「何を書くべきか」はもちろん「どう書けばよいか」「どう書けば点数がくるのか」（この点まで解説する講義は少ないと思います）まで解説いたします。その後、模範解答を眺め、覚えるべき点を暗記する（講義で指示します）という復習をしてください。かなりハードな講義になります。覚悟して下さい。

刑法・刑事訴訟法

まず、受講生は、各回で扱う演習問題について、事前に各自で検討し、答案構成をした上で講義に臨むようにしてください。ただし、扱う問題の量が多いですから、全ての問題について実際に答案を書くことまでは不要です。講義では、各演習問題について、問題の所在を把握し、論述すべき事項を確認した上で、付属の判例集等を用いて判例の解釈論や事実の評価の仕方等について説明しながら、参考答案の解説をする（講義の中で答案添削をしていくイメージです。）、という流れで進めていきます。

民法・民事訴訟法

講義で扱う各問題につき簡単な答案構成をした上で講義に臨んで下さい。講義では、事例分析→問題点・争点の抽出→解答に必要な知識の確認→答案作成上の留意点の検討の流れで、実際に論文を書く際の思考プロセスに沿って解説を進めます。また、重要な知識事項（特に、重要判例の事案・規範等）は、重点的に解説していきます。講義後は、講義で扱った分野の知識面での復習に加え、問題を見たら答案構成の筋道が頭に浮かぶようになるまで、各事例問題の答案構成を繰り返し反復して下さい（詳しくは、講義内で説明します）。

担当講師

• ［憲法・行政法・
  商法担当］

  

  武山 茂樹
  LEC専任講師

  [ 講師紹介ページ ]

• 
  ［刑法・刑訴法担当］

  

  反町 義昭
  LEC専任講師

  [ 講師紹介ページ ]

• 
  ［民法・民訴法担当］

  

  田中 正人
  LEC専任講師

  [ 講師紹介ページ ]

回数

全63回

科目

憲法 9回、民法 14回、刑法 9回、商法 8回、民訴 8回、刑訴 9回、行政 6回

タイムテーブル

使用教材

オリジナル問題集・論証集・定義集

※レジュメPDFデータのWebupは致しません。

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